山形県米沢市にあるSHプレシジョン株式会社の企業情報

会社挨拶

会社外観
SHプレシジョンは、精密加工技術の粋を結集し、半導体パッケージ材料および各種精密成形部品の提供を通して、変革の時代の種々のご要望にお応え致します。
当社は、“お客様が求めるものを極限まで追求し、迅速に形に変えご提供する”を念頭に、豊かな社会つくりに向けて、従業員一人一人の技と心で新しい価値を創造し、お客様に満足いただける製品と技術の提供を通して、地球にやさしく、社会から信頼される企業で有り続けることを目指して参ります。

SHプレシジョンにおける経営理念

基本姿勢と
 
私たちは、お客様の期待を超える優れた品質の製品を、適切な価格で提供します。さらにさまざまな環境への対応と技術革新を進め、常に新たな挑戦と努力に取り組みます。
技術指向 私たちは、リードフレームのプレス加工技術をリードする企業であることだけに満足することなく、コストの優位性と革新的な設計技術で業界の新たなリーダーとなるためにチャレンジします。
顧客貢献 私たちは、業務の継続的な改善活動により、コスト競争力の維持に努め、高品質の水準を守りながら、お客様の利益最大化に貢献します。
企業価値
 
私たちのビジョンは、製品を中心にお客様に最先端の技術を提供し、より豊かな生活とよりよい社会を作り上げていくことです。常に最先端技術を駆使することで、企業価値の向上を図ります。
企業市民
 
私たちは、企業市民として、お客様や社会からの信頼の上に築かれていることを理解し、自らの企業活動で、求められる責任を果たし、環境保全と経済成長の両立に寄与したいと考えています。

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概 要

会社名 SHプレシジョン株式会社
代表取締役社長 蔡上元
取扱品目 リードフレーム
電子部品用パッケージ材料
各種精密加工部品
本社所在地 〒992-1442 山形県米沢市芳泉町901番地
設立年月日 2000年12月1日
資本金 4億円
株主 JIH LIN TECHNOLOGY CO., LTD(台湾)100%

関連会社

台湾 JIH LIN TECHNOLOGY CO., LTD
中国 JINAN JIH LONG TECHNOLOGY CO., LTD
中国 SUZHOU SH PRECISION CO., LTD
マレーシア MALAYSIAN SH PRECISION SDN. BHD.

沿 革

1957年(昭和32年) 東京都杉並区に㈱橘田製作所 設立
1968年(昭和43年) 社名を㈱キツダと改称
1972年(昭和47年) 山形県米沢市でリードフレームの操業を開始
1989年(平成01年) マレーシアに新会社設立(現 Malaysian SH Precision Sdn.Bhd.略称:MSHP)
1993年(平成05年) ㈱キツダが、日立電線㈱(現 ㈱プロテリアル)のグループ会社となる
2000年(平成12年) 日立ケーブルプレシジョン株式会社設立(山形県米沢市)
2002年(平成14年) 日立ケーブルプレシジョン㈱が㈱キツダを統合
2003年(平成15年) 日立電線㈱(現 ㈱プロテリアル)のリードフレーム事業を日立ケーブルプレシジョン㈱に移管
2003年(平成15年) 日立ケーブルプレシジョン㈱日立工場(茨城県日立市)設立
2005年(平成17年) 中国・蘇州に新会社設立(現  Suzhou SH Precision Co., Ltd.略称:SSHP)
2008年(平成20年) 第二プレス工場増設、プレス生産拠点を米沢に集約
2009年(平成21年) 日立工場 金型センターを米沢に移管
2013年(平成25年) 日立電線㈱(現 ㈱プロテリアル)と住友金属鉱山㈱によるリードフレーム事業の協業に伴い、新たに設立されたSHマテリアル㈱の製造会社として、SHプレシジョン㈱へ社名変更
2017年(平成29年) リードフレーム事業の協業解消に伴い、JIH LIN TECHNOLOGY CO., LTDグループ(台湾)の傘下企業となる

アクセス

品質向上への取り組み

品質方針

  • お客様から 信頼される
  • 製品を作ろう
  1. 顧客満足度向上のため、全員参加の品質向上活動を展開する。
  2. お客様が期待する品質を保証するため、マネジメントシステムの維持・継続的改善を行う。
  3. 規制・法令・要求事項を順守し、健全な企業活動を実践する。
  4. 年方針(目標)達成のため、アクションプランを策定し、改善、進捗を管理する。
  • ISO9001-2015
    IATF16949-2016

環境経営への取組み

環境方針

  • 環境に やさしい
  • モノづくりを目指そう
  1. 環境パフォーマンスの継続的な改善及び環境汚染の予防を図る。
  2. 法令、条例や自主的に受け入れた要求事項を遵守する。
  3. 地域に開かれた工場を目指し、関係諸官庁や地域社会とのコミュニケーションを図り、地域社会に貢献する。
  4. 当社の活動、及びサービスに係わる環境影響のうち、以下の項目を重点テーマとして取組む。
    1. 環境に負荷を与える化学物質を把握し、使用量の削減を推進する。
    2. 地球温暖化防止を図るため、エネルギーの使用量の削減を図る。
    3. 資源の有効活用するため、製品歩留の向上を図る。
    4. 廃棄物の発生抑制、資源のリサイクル化を図る。
  • ISO14001-2015